データから振り返る
大阪・関西万博

大阪・関西万博の累計来場者数は、2,902万人（AD証入場者除き：2,558万人）
通期（4月13日～10月13日）の1日平均来場者数は、15.8万人（AD証入場者除き：13.9万人）
累計来場者数は、100万人（4月23日）、500万人（5月26日）、1000万人（6月29日）、1500万人（8月6日）、2000万人（9月5日）、2500万人（9月27日）を次々と達成。
9月10日以降、来場者数は連続34日間で20万人を超えました。

様々な年代の方々に来場いただきました。50代（20.8％）が一番多く、40代（18.4％）、19歳以下（16.1％）が続きます。

国内からの来場者のうち、66.6％を近畿エリアからの来場者が占めました。
来場者全体のうち、海外からの来場者は5.2%を占め、183の国と地域からの来場がありました。

特に近畿エリアから多くの来場者をお迎えしており、大阪府（41.16％）が一番多く、兵庫県（12.80％）、東京都（7.98％）が続きます。

多様な国・地域から来場者をお迎えしており、台湾（17.51％）が一番多く、中国（15.42％）、米国（11.44％）が続きます。

来場者の性別は、男性（41.7％）、女性（55.5％）、回答しない・その他（2.8％）となりました。

万博IDあたりの平均来場回数は2.3回でした。（最多来場回数：184回）
通期パスの平均来場回数は11.8回、夏パスの平均来場回数は3.8回でした。

会期前後を含む期間において、会場内に入退場が必要な関係者に対して入場証を発行しました。

（ご参考）
・パーマネントパス：本博覧会関係者のうち、長期間入場する関係者に対して交付される関係者入場証
・デイパス：本博覧会関係者のうち、短期間限定で入場する関係者に対して交付される関係者入場証
・サイトアクセスパス：本博覧会関係者のうち、【会期前】【会期後】 に入場する関係者（「パーマネントパス」保持者は除く）に対して交付される関係者入場証

最も多い交通手段として、鉄道（Osaka Metro 中央線）が全体の71.6％を占めました。

ナショナルデー（ND）、スペシャルデー（SD）を中心に、海外から国王、皇太子その他の王族や大統領、首相などの国家元首級を含む多くの要人が来訪。会場内外で様々なレベルでの「万博外交」を実施しました。
・期間中に会場を訪問した国家元首・首脳級は79か国・2国際機関の計91名
・うちND/SDには計69名の国王・皇太子、大統領などの国家元首・首脳級が出席
・ND/SD以外にも19か国および1国際機関から22名の国家元首・首脳級が来場

天皇・皇后両陛下、秋篠宮皇嗣・同妃殿下がお揃いになった開会式をはじめとして、会期前から会期中を通じて、皇族方 11方が24回にわたり、会場を御訪問されました。
内閣総理大臣、大臣、副大臣、政務官、国会議員、地方自治体首長をはじめ国内の要人も多数会場に来訪されました。

ボランティアの活動人数：10,851人（のべ70,304人）。1人あたり、約6.5日活動。
活動内容は、①会場内における案内・歓迎活動、②会場内施設の運営補助活動（アクセシビリティセンター、迷子/ベビーセンター、医療救護施設、リユース食器回収拠点）
閉幕前後に実施したアンケートの結果では、ボランティア活動全体について、9割以上の方が満足と回答しました。

（ご参考）
迷子リストバンドとは、保護者がスマートフォンで裏面のQRコードを読み取り、連絡先を事前登録することで、迷子発生時に迅速な対応を行うことができる仕組み。

大阪・関西万博では、会場内において、現金を扱わない全面的キャッシュレス決済を採用しました。
EXPO2025デジタルウォレット利用者を対象としたアンケートによると、万博会場でのキャッシュレス決済は来場者に非常に高い満足度をもたらしました。
来場者のキャッシュレス決済に対しては、「会場での体験が快適になった」が8割超と高い評価を得ました。さらに、「今後、日常生活でもキャッシュレス決済を利用したい」が9割を超えるなど、万博をきっかけに日常利用へと行動が変化する可能性が示されました。

危機管理センターを中心に、各機関と連携して会場内の安全を確保。公式参加者とは、隔週開催のセキュリティブリーフィングにおいて情報交換を実施しました。

１．警備

• ・協会警備隊（1日約2,000人）が、東西ゲート、会場内、各イベント、会場周囲、協会施設を警戒し、雑踏の整理、傷病者の搬送などに従事。
• ・事故・トラブルなどは593件。傷病者搬送は約12,000件、国内外要人364人の周辺を警戒。

２．防災

• ・気象状況を常時監視し、雷雲の接近や強風に伴う来場者のリング上からの避難措置などを実施（雷雲19回、強風8回）。
• ・大規模災害に備え、会場内に90万食の食料・水などを備蓄。8月13日の大阪メトロ運行支障に伴い飲料水を配布。

３．医療救護

• ・会場内8か所の医療救護施設において24,366人 （１日平均132人）の傷病者に対応（場外搬送673名 ）。AEDによる蘇生は4名。
• ・救護隊、軽EV救急車により迅速な対応を実現。
• ・熱中症様の症状を訴える人の増加に伴い、休憩所を追加設定。熱中症疑いと医師の診断を受けた方は732名、うち場外に搬送された方は88名。

４．会場衛生

• ・会場内サーベイランス（関係従事者の健康管理情報、診療概況サーベイランス）を実施、麻しん患者（1名）発生時に接触者の健康観察を実施し新たな感染者の発生なし。

５．会場内他機関の活動状況

会場警察隊 （大阪府警察）	会場内の警戒や周辺交通対策に従事し、刑法犯147件、特別法犯30件を認知。 交通事故は368件。会期中に262件の警衛・警護を実施。
万博消防センター （大阪市消防局）	火災3件、救助6件、救急搬送747人、自火報発報や異臭事案に対応したほか、 各施設に対する防火指導も実施。
海上保安庁	巡視船艇が周辺海域を警戒し、会場に接近する船舶に対して319件の注意喚起などを実施。
会場衛生監視センター （大阪市保健所）	飲食店や各施設の立入検査を実施（食中毒発生なし）。 レジオネラ属菌の指針値超過事例は1件。

熱中症リスクの軽減を図り、来場者の皆様に安心して万博を楽しんでいただけるよう、会場全体で暑熱対策を実施しました。

１．日陰の創出・送風設備・給水設備の充実

●会場内ハード対策

• ・リング下の活用（多数のベンチの設置、暑熱グッズ・飲料などの販売）
• ・園路などへのパラソル（300台超）ほか日除けの設置　
• ・園路などへのミストファンの設置（約30台）、休憩所などへのミスト設備・スポットエアコンの設置
• ・EVバス休憩所の設置（2台）

●東エントランス広場

• ・スポットエアコンによる送風（約40台）
• ・日傘の貸し出し（約3,000本）
• ・東エントランス広場東棟に空調完備の一時休憩所を設置

●第二交通ターミナル～西エントランス広場

• ・歩行者動線上におけるミストファンの設置（18台）
• ・エントランス広場におけるスポットエアコンによる送風（約20台）

●給水設備

• ・自動販売機：248台
• ・その他の給水設備（マイボトル給水機など）：計86台（※令和７年８月末時点）

※協会公式Webサイトにて、マップ形式で設置状況を掲載。

２．来場者サービスの充実

●情報発信

• 【来場前】熱中症予防に関する公式Webサイト上での情報発信、来場者向けメール配信による注意喚起を実施。
• 【会場内】暑さの段階に応じた放送をゲート前（開場前10分、開場後8分間隔） 、会場内（毎時1回）にて実施。

●熱中症警戒アラートの情報提供

• 熱中症警戒アラートが発表された日については、①会場内放送、②会場ボランティアによる呼びかけ、③Visitorsでの発信により情報提供を強化。

３．医療・救護体制の整備

会場内8か所の医療救護施設で対応できる体制を構築。うち3か所は医師を配置し、脱水症状などを認める患者に対して 点滴などを行える体制で運営。

※上記のほかに各パビリオンなどの個別の施設においても暑熱対策を実施

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一人当たりの廃棄物排出量は、会期前の想定値より低く抑えることができました。理由としては、マイボトルの利用促進や使い捨てプラスチック食器の利用を削減を目的としたリユース食器の導入などの取組の実施があげられます。

排出量抑制の取組（マイボトルの利用促進）

博覧会協会は、来場者へマイボトルの持ち込みを推奨するとともに、会場内に給水スポットやマイボトル洗浄機を設けるなど、来場者がマイボトルを使用できる環境を整備し、ペットボトルの利用量を削減しました。

万博事業から直接もしくは間接的に排出される温室効果ガスは、予測値より低く抑えることができました。理由としては、各施設での高効率な空調機器の採用や会場に供給される電気を非化石電源由来にするなどの取組があげられます。

大阪・関西万博では、のべ7万人を超える清掃スタッフ・廃棄物管理スタッフが活動しました。
清掃スタッフ：主に、来場者に対するごみ種類ごとの分別誘導案内、床拭き、トイレ清掃などを行う
廃棄物管理スタッフ：主に、会場内のストックヤードへの廃棄物の運搬などを行う

大阪・関西万博を開催するにあたり、ユニバーサルデザイン検討会（全3回）、交通アクセスユニバーサルデザイン検討会（全5回）およびユニバーサルサービス検討会（全12回）を開催。すべての人が安全・快適に過ごすことができるよう、障がい当事者や学識経験者などの意見を踏まえて検討を深め、ガイドラインの策定などを行いました。
会期中には実際にNaviLensコードの設置などを実施し、オールインクルーシブな万博を実現しました。その結果、大阪・関西万博では、多くの障がい者の方にも来場いただくことができました。（特別割引入場券の販売枚数約63.3万枚）

連日、会場内の催事施設などで様々な主体によるイベントが実施され、盛況のうちに閉幕を迎えました。

日替わりで公式参加者などが自国文化に対する理解を深められるような伝統的な音楽や踊りなどを披露。会期中に165回開催され、多くの来場者で賑わいました。

「For the Futures」をテーマに、最終日に実施。秋篠宮皇嗣同妃両殿下ご臨席のもと、石破茂内閣総理大臣（当時）、国会議員、自治体、経済界関係者、公式参加国など約1,200人が出席しました。

西ゲート広場を出発し、ポップアップステージ西、大屋根リング下を時計回りで巡る形で、フラッグパレードを実施しました。
「One World、One Planet.」もドローンショーで、ミャクミャクが浮かび上がる特別な演出で実施し、多くの来場者で賑わいました。
（来場者数24万4,094人、うちAD証36,205人）

テーマウィークでは、SDGsなどで掲げられている人類共通の課題を大阪・関西万博のテー マおよびサブテーマを用いて8つのテーマを設定しました。
各テーマごとに「問い」を立て、テーマウィ ークで行う全てのプログラムを通じて目指すべき方向性を描き出すことを目標として実施しました。
・テーマウィークプログラム総数：429プログラム

※上記のうち、協会主体のアジェンダ2025プログラム数：101、公式参加者によるプログラム数：189、会場外で関連プログラムとして実施されたテーマウィークコネクトプログラム数：35

・登壇者数　2,653人、参加者数　約700万人（うちリアル参加　約160万人）

本セッション「人権の尊重・保障」では、戦争・差別・技術の脅威など現代社会が直面する課題に対し、人間の尊厳を守るための道が議論され、全体を通じて「平和は制度ではなく尊厳と人権の保障に根ざすべき」との認識を共有しました。

2025年8月12日（火）
（登壇者）
中満　泉（モデレーター）：国連事務次長・軍縮担当上級代表
金本　弘：日本被団協代表理事、愛知県原水爆被災者の会理事長
近藤紘子：What Divides Us/エグゼクティブ プロデューサー
西前　拓：１FUTURE 共同代表
シンシア・ヴェリコ：国連人権高等弁務官事務所東南アジア事務所地域代表
イワルド・エルマン：エルマンピースセンター
ユリス・リチャード：国連軍縮局（UNODA）コンサルタント

・「TEAM EXPO 2025」プログラムは、会期前から多様な人たちがチームを組み、共創チャレンジを行い、多彩な活動で大阪・関西万博とその先の未来に挑む、みんながつくる参加型プログラムです。
・大阪・関西万博のテーマである「いのち輝く未来社会のデザイン」を体現するプロジェクトとして、ベストプラクティスが25件選ばれ、会期中は「フューチャーライフヴィレッジ」パビリオンにて展示発表を行いました。

• 「TEAM EXPO 2025」
  プログラム会場参加

  

• ベストプラクティス会場展示

  

インクルーシブな万博を実現する屋台骨としての役割を果たし、総アクセス数 3,183万回^（※１）を達成しました。
大阪・関西万博バーチャル会場では、338の出展者が集うメタバース空間を展開し、世界194か国・地域から
合計3,183万アクセス、のべ461万人^（※2）の来場を達成し、名実と共に世界最大級のメタバースイベントとなりました。

※1： バーチャル万博事業として協会が行ったオンラインプログラムを指し、バーチャル万博アプリ、バーチャル万博公式WebサイトやSNS投稿へのアクセスです。
※2：リアル会場で実施したイベントののべ来場者数381,564人を除きます。

バーチャル万博へパビリオン/ルーム/コンテンツ掲載を行ったバーチャル万博出展者は総勢338者でした。

海外パビリオン（166）

アイスランド、アイルランド、アゼルバイジャン共和国、アメリカ合衆国、アラブ首長国連邦、アルジェリア民主人民共和国、アルメニア共和国、アンゴラ共和国、アンティグア・バーブーダ、イエメン共和国、イスラエル国、イタリア共和国、インド、インドネシア共和国、ウガンダ共和国、ウクライナ、ウズベキスタン共和国、ウルグアイ東方共和国、英国（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）、エジプト・アラブ共和国、エスワティニ王国、エチオピア連邦民主共和国、オーストラリア連邦、オーストリア共和国、オマーン国、オランダ王国、カーボベルデ共和国、ガーナ共和国、ガイアナ協同共和国、カザフスタン共和国、カタール国、カナダ、ガボン共和国、カメルーン共和国、ガンビア共和国、カンボジア王国、北マケドニア共和国、ギニア共和国、ギニアビサウ共和国、キューバ共和国、キルギス共和国、グアテマラ共和国、クウェート国、グレナダ、クロアチア共和国、ケニア共和国、コートジボワール共和国、コソボ共和国、コモロ連合、コロンビア共和国、コンゴ民主共和国、サウジアラビア王国、サモア独立国、サントメ・プリンシペ民主共和国、ザンビア共和国、サンマリノ共和国、シエラレオネ共和国、ジブチ共和国、ジャマイカ、シンガポール共和国、ジンバブエ共和国、スイス連邦、スウェーデン王国、スーダン共和国、スペイン王国、スリナム共和国、スリランカ民主社会主義共和国、スロバキア共和国、スロベニア共和国、セーシェル共和国、赤道ギニア共和国、セネガル共和国、セルビア共和国、セントクリストファー・ネービス、セントビンセント及びグレナディーン諸島、セントルシア、ソマリア連邦共和国、ソロモン諸島、タイ王国、大韓民国、タジキスタン共和国、タンザニア連合共和国、チェコ共和国、チャド共和国、中央アフリカ共和国、中華人民共和国、チュニジア共和国、チリ共和国、ツバル、デンマーク王国、ドイツ連邦共和国、トーゴ共和国、ドミニカ共和国、トリニダード・トバゴ共和国、トルクメニスタン、トルコ共和国、トンガ王国、ナイジェリア連邦共和国、ナウル共和国、ネパール、ノルウェー王国、バーレーン王国、ハイチ共和国、パキスタン・イスラム共和国、バチカン、パナマ共和国、バヌアツ共和国、パプアニューギニア独立国、パラオ共和国、パラグアイ共和国、バルバドス、パレスチナ、ハンガリー、バングラデシュ人民共和国、東ティモール民主共和国、フィジー共和国、フィリピン共和国、フィンランド共和国、ブータン王国、ブラジル連邦共和国、フランス共和国、ブルガリア共和国、ブルキナファソ、ブルネイ・ダルサラーム国、ブルンジ共和国、ベトナム社会主義共和国、ベナン共和国、ベリーズ、ペルー共和国、ベルギー王国、ポーランド共和国、ボリビア多民族国、ポルトガル共和国、ホンジュラス共和国、マーシャル諸島共和国、マダガスカル共和国、マラウイ共和国、マリ共和国、マルタ共和国、マレーシア、ミクロネシア連邦、南スーダン共和国、モーリシャス共和国、モーリタニア・イスラム共和国、モザンビーク共和国、モナコ公国、モルドバ共和国、モンゴル国、モンテネグロ、ヨルダン、ラオス人民民主共和国、ラトビア共和国、リトアニア共和国、リベリア共和国、ルーマニア、ルクセンブルク大公国、ルワンダ共和国、レソト王国、イーター国際核融合エネルギー機構、国際科学技術センター、太陽に関する国際的な同盟、東南アジア諸国連合、万博博物館、欧州連合、国際赤十字・赤新月社連盟、国際連合

国内パビリオン（25）

いのちめぐる冒険、Dialogue Theater –いのちのあかし-、Better Co-Being、EARTH MART、いのちの未来、いのちの遊び場 クラゲ館、いのち動的平衡館、null2、パナソニック ホールディングス株式会社、一般社団法人大阪外食産業協会、一般社団法人日本ガス協会、株式会社パソナグループ、株式会社バンダイナムコホールディングス、吉本興業ホールディングス株式会社、玉山デジタルテック株式会社、三菱大阪・関西万博総合委員会、住友 EXPO2025 推進委員会、電気事業連合会、特定非営利活動法人ゼリ・ジャパン、NTT株式会社、飯田グループホールディングス株式会社、関西パビリオン、大阪ヘルスケアパビリオン Nest for Reborn、日本館、ウーマンズパビリオン in collaboration with Cartier

協会事業出展者・協賛出展者（33）

マスターライセンスオフィス、フューチャーライフヴィレッジ（フューチャーライフエクスペリエンス/「TEAM EXPOパビリオン」/ベストプラクティス) ※1 、テーマウィークスタジオ、未来の都市、OneWorld,OnePlanet.、静けさの森インスタレーション、SDGsキャンプ、デジタルウォレットハウス、ジャパンマテリアル株式会社、大日本印刷株式会社、TOPPANホールディングス株式会社、株式会社村田製作所、株式会社セブン‐イレブン・ジャパン、阪急阪神ホールディングス株式会社、読売新聞社、株式会社NTTドコモ、サントリーホールディングス株式会社、ダイキン工業株式会社、アサヒグループジャパン株式会社、NTTアーバンソリューションズ株式会社、オリックス株式会社、川崎重工業株式会社、株式会社神戸製鋼所、公益財団法人地球環境産業技術研究機構(RITE) 、日本特殊陶業株式会社、公益財団法人JKA※2、日本電気株式会社、株式会社りそな銀行、株式会社大阪メトロアドエラ

協賛ボード参画者（107）^※3

株式会社 長谷工コーポレーション、大和ハウス工業株式会社※4 、株式会社大林組、コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社、株式会社ダイセル、NTT株式会社※4、江崎グリコ株式会社、大塚製薬株式会社、くら寿司株式会社、コクヨ株式会社、塩野義製薬株式会社、シスメックス株式会社、株式会社資生堂、一般社団法人 全国介護事業者連盟万博コンソーシアム２０２５、株式会社竹中工務店、株式会社デンソー、株式会社ニチレイフーズ、株式会社FOOD & LIFE COMPANIES、イビデン株式会社、オリンパス株式会社、京セラ株式会社、株式会社サステナブルパビリオン２０２５、株式会社ジェイテクト、セコム株式会社※4 、大同生命保険株式会社、ＴＳＵＢＡＳＡアライアンス株式会社、DMG森精機株式会社、東武トップツアーズ株式会社、東和薬品株式会社、TOPPANホールディングス株式会社※4 、奈良商工会議所、ニチコン株式会社、ひかりのくに株式会社、フクシマガリレイ株式会社、株式会社フジキン、株式会社堀場製作所、ミズノ株式会社、株式会社みずほ銀行、ウシオ電機株式会社、株式会社クボタ、KDDI株式会社、株式会社 日立製作所、丸紅株式会社 ＆ Vertical Aerospace Group Ltd.、株式会社Soracle、ANAホールディングス株式会社 ＆ Joby Aviation Inc.、岩谷産業株式会社、大阪市高速電気軌道株式会社、鹿島建設株式会社、シスコシステムズ合同会社、株式会社SkyDrive、ダイハツ工業株式会社、株式会社ダイヘン、株式会社ＩＨＩ、カナデビア株式会社、株式会社商船三井、積水化学工業株式会社、ヤマハ株式会社、公益財団法人黒田緑化事業団、青木あすなろ建設株式会社、株式会社 小松製作所、長田広告株式会社※4 、関西電力送配電株式会社、株式会社きんでん、CPコンクリートコンソーシアム、前田道路株式会社、株式会社三井住友銀行、SBIホールディングス株式会社、株式会社 EVERING、株式会社大阪マルビル、株式会社エイチ・アイ・エス、関西エアポート株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、大阪ガス株式会社、ケイミュー株式会社、SANEI株式会社、TOTO株式会社、株式会社 酉島製作所、アルインコ株式会社、エースジャパン株式会社、株式会社JTB、株式会社ゼンリン、綜合警備保障株式会社、TOA株式会社、株式会社HashPort、株式会社V＆A　Japan、メトロウェザー株式会社、株式会社モリタホールディングス、日本気象株式会社、イオンモール株式会社、株式会社キャリアリンク、京阪ホールディングス株式会社、株式会社W TOKYO、株式会社ヒット、株式会社モリサワ、アズビル株式会社、出光興産株式会社、小野薬品工業株式会社、コスモエネルギーホールディングス株式会社、電源開発株式会社、富士電機株式会社、ボストンコンサルティンググループ、三菱ロジスネクスト株式会社

催事参加（7）

お菓子で世界にスマイルプロジェクト、常葉大学造形学部村井貴デザイン研究室、内閣府科学技術・イノベーション推進事務局、NTT株式会社、一般社団法人日本福祉医療ファッション協会、阪神高速道路株式会社、宮崎県総合政策部

※1：フューチャーライフヴィレッジは3事業で出展　※2：公益財団法人JKAは3事業で出展　※3：協賛ボード参加者とは、ブロンズスポンサー以上で歓迎の島内に協賛ボードのみを設置した参加者を指す　※4：大和ハウス工業株式会社、NTT株式会社、セコム株式会社、TOPPANホールディングス株式会社、長田広告株式会社は2事業でカウント

来場者へのアンケート（開幕から閉幕まで）によると、平均7割を超える来場者から「家族や友人などに勧めたい」「再来場したい」「満足した」という結果を得ています。 最終日(10月13日) の総合満足度は、92.8%になりました。