2021.02.12
会議
第1回未来社会における環境エネルギー検討委員会を開催

公益社団法人2025年日本国際博覧会協会は、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)で発信する未来社会における環境エネルギーの姿や、本万博において実証・実装を進める技術分野を検討するため、「未来社会における環境エネルギー検討委員会」を設置しました。

1月25日に開催した第1回検討委員会では、下田吉之委員に座長に就任いただいた後、委員の皆様から大阪・関西万博で実証・実装すべき環境エネルギー分野における技術の方向性やそうした技術を評価する基準などについて、幅広いご意見をいただきました。

今後も引き続き、2025年より先の未来を感じさせる次世代技術の実証、2025年の万博にふさわしい先端技術の実装の実現を目指して検討を進めていきます。

日時

2021年1月25日(月)16:00~17:30

場所

大阪府咲洲庁舎43階会議室(大阪市住之江区南港北1-14-16)及びオンライン会議

出席委員(座長以下、五十音順・敬称略) 

座長  下田 吉之 (しもだ よしゆき) 大阪大学大学院工学研究科環境エネルギー工学専攻教授
委員  秋元 圭吾 (あきもと けいご) 公益財団法人地球環境産業技術研究機構 システム研究グループ グループリーダー・主席研究員
委員  岩船 由美子(いわふね ゆみこ) 東京大学生産技術研究所特任教授
委員  竹内 純子 (たけうち すみこ)  U3イノベーションズ合同会社代表

内容   

■委員から示された主なご意見

  1. 大阪・関西万博にふさわしい技術として、万博のテーマに合っていること、SDGs達成に資するものであること、政府が策定した基本方針や当協会が策定した基本計画に適合していることなど、様々な観点から検討が必要であり、実証・実装すべき技術の基準についても、同様の観点から検討が必要である。
  2. 世の中に伝わりにくい環境エネルギー分野であるから、来場者に実感を持って面白いと思っていただける内容になるか、意識して検討していく必要がある。
  3. 最新のデジタル技術で人々の行動が最適化されれば、省エネルギーにつながる。Society5.0と環境エネルギー分野を融合させると同時に、デジタルやモビリティなども踏まえて、環境エネルギー分野の姿を描き、技術を絞り込んでいく必要があるのではないか。
  4. 2050年カーボンニュートラル実現の難しいところは、供給側を変えていくのと同時に、需要側も相当変えなければならないということ。本万博で見せるべきものは何かを考えた時、供給側の取り組みに加えて、需要側の取り組みが重要で、需要側の技術の変化を軸に検討するという考え方もある。
  5. 2050年カーボンニュートラル実現まで30年しかないので、開発段階の技術だけでなく、既に確立している技術をビジネスベースに乗せるという観点が必要ではないか。
  6. 2025年の万博来場者には、ふだん我々がエネルギーを使う時に意識していない、水素エネルギーをはじめとしたエネルギー技術が暮らしの中にあることを伝えたい。その際には会場全体のエネルギーインフラなのか、パビリオンの1コーナーで展示を行うのか、どの程度の規模で実現していくのかを考えなければならない。
  7. 技術について、上手く組み合わせて相乗効果を出すこと、足りない部分をどう補うのか検討することが、この委員会の検討の重要な目的ではないか。
  8. SDGsの複数項目での同時達成という意味で考えると、供給側だけでなく、むしろ需要側に改革の余地がある。また、万博で使うものがLCA(ライフサイクルアセスメント)*で全体が最適化され、ロスを少なくするコンセプトも重要である。モノ、製品、サービスを含めた全体最適を、デジタルというキーワードを念頭において、検討を進めたい。
    *LCA(ライフサイクルアセスメント)とは、資源採取、原料生産、製品生産、流通、消費、廃棄、リサイクルなど、製品・サービスのライフサイクル全体に対する環境負荷の評価手法のこと。
  9. 来場者に楽しんで見てもらう、ということを考えるのであれば、インフラに関する技術は会場外のものをVR等のデジタルで見てもらい、インパクトのある技術についは会場内で見せる、という整理の仕方もあるのではないか。

参考

「未来社会における環境エネルギー検討委員会設置及び開催要綱」(2020年12月14日時点)

関連リンク

(プレスリリース)「未来社会における環境エネルギー検討委員会」を設置

この記事をシェアする

PAGE TOP